動画編集者の年収はどれくらい？
動画編集だけで生活していくことはできる？
と考えている人も多いのではないでしょうか。なので今回は、
- 動画編集者の平均年収や案件単価
- 動画編集だけで生活するために必要な収入の目安
について解説してみました！
動画編集者の年収は、会社員として働く場合と、フリーランスとして活動する場合で収入の仕組みが異なります。
まずは、動画編集者の平均年収と働き方による違いを確認していきましょう。
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動画編集者の平均年収は約583万円
厚生労働省が運営する職業情報提供サイト「job tag」では、映像編集者に関連する職業分類の平均年収が583.3万円と掲載されています。
ただし、この数字はYouTubeなどの動画編集者だけを対象としたものではありません。
テレビや映像制作に関わる職種なども含む幅広い職業分類の統計であるため、動画編集を始めたばかりの人が同程度の年収を得られるという意味ではありません。
また、同サイトに掲載されている令和7年度のハローワーク求人賃金は、月額28.8万円です。
単純に12か月分に換算すると約346万円ですが、これは求人賃金の年換算であり、賞与などを含む実際の平均年収とは異なります。
そのため、動画編集者の収入を調べる際には、平均年収だけでなく、求人の給与条件や実際の案件単価も確認することが重要です。
会社員とフリーランスの収入の違い
動画編集者の主な働き方には、会社員とフリーランスがあります。
| 働き方 | 収入の特徴 |
| 会社員 | 毎月の給与が比較的安定している |
| フリーランス | 案件単価や受注本数によって収入が変動する |
会社員の場合は、映像制作会社や広告制作会社などに勤務し、毎月給与を受け取るのが一般的です。
一方、フリーランスの場合は、自分で案件を獲得し、動画を納品することで報酬を得ます。
実力次第で収入を増やせる可能性がありますが、仕事を獲得できなければ収入が減ってしまうリスクもあります。
安定した収入を重視するなら会社員、働き方の自由度を重視するならフリーランスが選択肢になるでしょう。
動画編集の案件単価はどれくらい？
フリーランスとして動画編集を本業にする場合、重要になるのが案件単価です。
動画編集の報酬は、動画の長さや編集内容、依頼主によって大きく異なります。
クラウドワークスが公開している発注相場では、次のような金額が目安として紹介されています。
| 動画編集の種類 | 発注相場の目安 |
| YouTube動画の編集 （15分程度） | 8,000円～ |
| TikTok・ショート動画の制作 | 3,000円～ |
| 企業紹介用ムービーの制作 | 120,000円～ |
※クラウドワークスの公開発注相場を参考。制作条件や業務範囲によって金額は異なります。
YouTube動画の編集では、カットやテロップの挿入、BGMの追加などが主な作業です。
一方、企業紹介動画では企画構成や撮影、演出などが含まれる場合もあり、制作費が高くなる傾向があります。
ただし、単価が高い案件ほど作業時間や求められる技術が増えることもあります。
そのため、報酬額だけでなく、作業時間に対してどのくらいの収入が得られるのかを考えることが大切です。
動画編集だけで生活することはできる？
結論からいうと、動画編集だけで生活することは可能です。
ただし、動画編集のスキルを身につけただけで、すぐに安定した収入を得られるわけではありません。
特にフリーランスの場合は、毎月必要な生活費から逆算して、どのくらいの案件を受注する必要があるのかを考えましょう。
月収20万円を稼ぐために必要な仕事量
例えば、動画編集で月20万円の売上を目指す場合、案件単価によって必要な編集本数は次のように変わります。
| 1本あたりの単価 | 月20万円に必要な本数 |
| 3,000円 | 67本 |
| 5,000円 | 40本 |
| 10,000円 | 20本 |
| 20,000円 | 10本 |
| 30,000円 | 7本 |
※必要本数は端数を切り上げています。
例えば、1本5,000円の案件で月20万円を稼ぐには、40本の動画を編集する必要があります。
仮に1本の編集に5時間かかる場合、編集作業だけで月200時間が必要です。
さらに、依頼主との連絡や修正対応、営業活動なども発生するため、作業量はかなり多くなります。
一方、1本20,000円の案件であれば、月10本の納品で20万円の売上になります。
もちろん、高単価の案件ほど制作に時間がかかる場合もありますが、少ない本数でも目標収入を達成できる可能性があります。
月収20万円あれば生活できる？
注意したいのが、フリーランスの売上と手取り収入は異なるということです。
動画編集では、編集ソフトの利用料や通信費、パソコンの購入費用などが発生します。
さらに、所得税や住民税、国民健康保険料、国民年金保険料などの負担も考える必要があります。
そのため、毎月の生活費が20万円必要だからといって、売上20万円を目標にするのは十分とはいえません。
例えば、生活費20万円に加えて、経費や税金、社会保険料などに備える金額を10万円と見込むなら、月30万円程度の売上が一つの目標になります。
ただし、実際に必要な金額は個人の状況によって異なります。
本業として活動する場合は、生活費だけでなく、仕事が少ない月に備える貯蓄も確保しておきましょう。
動画編集を本業にするための7つのポイント
動画編集を本業にするには、編集スキルだけでなく、案件の獲得方法や収入の安定化についても考える必要があります。
ここからは、動画編集で継続的に収入を得るための7つのポイントを紹介します。
① 基本的な動画編集スキルを身につける
まずは、仕事で必要になる基本的な編集スキルを習得しましょう。
特に、カット編集、テロップの挿入、BGMや効果音の追加、音量調整などは、YouTube動画の編集案件で求められることが多い作業です。
編集ソフトにはAdobe Premiere ProやDaVinci Resolveなどがあります。
最初から複数のソフトを覚える必要はないため、まずは一つのソフトで動画を完成させられるようになることを目指しましょう。
② ポートフォリオを作成する
ポートフォリオとは、自分が制作した動画をまとめた作品集のことです。
動画編集の案件では、依頼主が応募者の編集スキルを確認するために、制作実績を求めることがあります。
そのため、未経験であっても、応募する前にサンプル動画を用意しておくとよいでしょう。
例えば、YouTube動画の編集を希望するなら、実際のYouTube動画を想定したサンプルを制作するのがおすすめです。
なお、使用する映像や音楽は、自分で制作したものや利用許可のある素材を選びましょう。
③ 初心者向け案件から実績を積む
動画編集を始めたばかりの頃は、十分な実績がないため、希望する案件を獲得できないこともあります。
そのような場合は、クラウドワークスやランサーズなどで、自分のスキルに合った案件を探してみましょう。
ただし、単価が低すぎる案件を長期間続けるのはおすすめできません。
例えば、1本3,000円の案件に10時間かかる場合、単純計算で時給300円です。
実績作りの段階でも、作業時間と報酬のバランスを確認することが重要です。
④ 継続案件を獲得する
動画編集を本業にするうえで、特に重要なのが継続案件の獲得です。
継続案件とは、同じ依頼主から定期的に仕事を受注することをいいます。
例えば、毎週YouTube動画を投稿するチャンネルの編集を担当できれば、月に複数本の仕事を継続して受注できる可能性があります。
単発案件だけでは、仕事が終わるたびに新しい依頼主を探さなければなりません。
一方、継続案件を確保できれば、毎月の売上を予測しやすくなります。
納期を守ることや丁寧な連絡を心がけ、依頼主から安心して仕事を任せてもらえる編集者を目指しましょう。
⑤ 編集スピードを上げる
動画編集で収入を増やすためには、作業効率の改善も重要です。
例えば、1本10,000円の動画編集に10時間かかる場合、単純計算で時給1,000円になります。
しかし、同じ品質の動画を5時間で完成させられれば、時給換算では2,000円になります。
ショートカットキーの活用やテロップのテンプレート化などを取り入れ、作業時間を短縮しましょう。
また、自動文字起こしなどのAI機能を活用する方法もあります。
ただし、AIが生成した字幕などには誤りが含まれる場合もあるため、最終的な確認は必要です。
⑥ 高単価案件に対応できるスキルを習得する
基本的な編集作業に慣れてきたら、より高単価の案件に対応できるスキルを身につけていきましょう。
例えば、After Effectsを使用したアニメーション制作や、企業向けの広告動画制作などがあります。
また、動画の企画構成やサムネイル制作、YouTubeチャンネルの運営支援なども仕事の幅を広げる選択肢です。
依頼主が求めているのは、単に動画を編集することだけではありません。
商品を知ってもらいたい、サービスの魅力を伝えたいなど、動画制作にはさまざまな目的があります。
編集技術に加えて、依頼主の目的に合った提案ができるようになれば、より価値の高い仕事につながる可能性があります。
⑦ 収入が安定してから本業に切り替える
未経験から動画編集を始める場合は、副業で実績を積んでから本業に切り替える方法がおすすめです。
動画編集の仕事は、始めた直後から安定して案件を獲得できるとは限りません。
また、一度高い売上を達成できても、翌月も同じ金額を稼げる保証はありません。
そのため、独立する前には、複数の継続案件を確保できているか、数か月間にわたって一定の売上を維持できているかを確認しましょう。
さらに、生活費の6か月分程度を一つの目安として、予備資金を用意しておくと安心です。
必要な貯蓄額は個人の状況によって異なりますが、収入が減少した場合でも生活を維持できるように準備しておくことが大切です。
動画編集者の年収に関するよくある質問
動画編集は未経験からでも仕事にできる？
未経験からでも動画編集の仕事を始めることは可能です。
動画編集の仕事には、必ずしも特定の資格が必要というわけではありません。
基本的な編集スキルを身につけ、ポートフォリオを用意することで、未経験者でも応募できる案件があります。
ただし、安定して仕事を獲得するためには、継続的なスキルアップと実績作りが重要です。
動画編集で年収500万円は目指せる？
動画編集で年収500万円を目指すことは可能ですが、誰でも簡単に達成できる金額ではありません。
フリーランスの場合、年間売上500万円を達成するには、月平均約41万7,000円の売上が必要です。
例えば、1本25,000円の案件なら月17本、1本50,000円の案件なら月9本を納品する計算になります。
ただし、年間売上500万円と、経費を差し引いた所得500万円は異なるため、収入を考える際には注意しましょう。
AIの普及で動画編集の仕事はなくなる？
AIの普及によって、動画編集の仕事内容が変化する可能性はあります。
すでに、自動文字起こしや字幕生成など、編集作業を効率化する機能が登場しています。
そのため、単純な作業だけを提供する編集者は、価格競争が厳しくなる可能性があります。
一方で、動画の目的に合わせた構成や演出、視聴者に伝わりやすい表現など、人が判断する部分も重要です。
今後はAIを活用しながら、企画力や提案力なども磨いていくことが大切になるでしょう。
動画編集を本業にするなら収入の安定化が重要！
動画編集者の年収は、働き方や経験、案件単価によって大きく異なります。
動画編集だけで生活することは可能ですが、安定した収入を得るためには、編集スキルだけでなく、継続案件の獲得や作業効率の改善も欠かせません。
特に、これから動画編集を始める人は、最初から独立を目指すのではなく、副業として実績を積みながら収入を増やしていく方法がおすすめです。
まずは基本的な編集スキルを習得し、ポートフォリオを作成するところから始めてみましょう。
そして、案件単価を高めながら毎月安定した売上を確保できるようになれば、動画編集を本業にする道も見えてきます。
動画編集を本業にするために大切なのは、一時的に大きく稼ぐことではなく、継続して生活できる収入を得られる仕組みを作ることです。
